『季刊 家計経済研究』への投稿

投稿論文の受付について(2016年7月5日)

『季刊 家計経済研究』は、2016年7月1日以降、新規の投稿論文の受付を中止しています。


『季刊 家計経済研究』執筆要項

(2015年4月改正)

  1. 1. 投稿論文は注、文献、図表分を含めて13,500字以内(要旨とスペースは文字数に含めない)とする。図表は、一律1点を400字と換算する。(注)
    *投稿論文以外の論文も、原則として文献、図表分を含めて13,500字以内(要旨とスペースは文字数に含めない)とする。図表は、一律1点を200字と換算する。
  2. 2. 要旨は300字以内とする。
  3. 3. 原稿は横書きとする。
  4. 4. 本文の見出しは以下のように統一する。
     1. 2. 3.  …… 「節」に相当
     (1) (2) (3) …… 「項」に相当
     (a) (b) (c) …… 「目」に相当
  5. 5. 注と文献リストは別にする。文献リストの配列は、邦文著者名文献五十音順・外国語著者名文献アルファベット順とする。
  6. 6. 文献の引用・参照・挙示およびリスト作成にあたっては、原則として日本社会学会の『社会学評論スタイルガイド』に従うこと。同ガイドは、日本社会学会のウェブサイトで閲覧できる。基本的な原則は以下の通りである。
    (1) 参照文献の本文、注等における挙示は、著者名(発行年: ページ数)、または、(著者名 発行年: ページ数)とする。
    (2) 参照文献は、著者名 発行年,題名,出版社(欧文の場合はその前に出版社所在地都市名を併記)の順に記述すること。欧文の書名はイタリック体にすること。
    (例)
    岩田正美,1999,「女性と生活水準変動――貧困のダイナミックス研究」樋口美雄・岩田正美編『パネルデータからみた現代女性』東洋経済新報社,171-191.
    樋口美雄,2001,『雇用と失業の経済学』日本経済新聞社.
    御船美智子,1998,「ジェンダーと生活経済」『季刊家計経済研究』37: 24-31.
    Kohara, Miki, 2001,"Consumption Insurance between Japanese Households," Applied Economics, 33(6): 791-800.
    Horioka, Charles Yuji, 1993, "Saving in Japan," Arnold Heertje ed., World Savings: An International Survey, Oxford: Blackwell, 238-278.
    Lave, Jean and Etienne Wenger, 1991, Situated Learning: Legitimate Peripheral Participation, Cambridge: Cambridge University Press.(=1993,佐伯胖訳『状況に埋め込まれた学習――正統的周辺参加』産業図書.)
  7. 7. 注は、本文中の該当箇所の右肩に付し、順に1) 2) 3)……と番号をうつ。注自体は本文の後にまとめて記載する。
  8. 8. 図表は本文に組み込まず、別にする。図表は、図・表を一括して順に番号をうち、「図表-1」「図表-2」のように示す。
  9. 9. 投稿論文の場合、査読は著者名等を伏せて行うため、原稿中で「筆者」「拙著」などの表現は用いず、著者名で表記する。
  10. (注)
     Microsoft Wordを利用した論文の投稿で、字数の計算に誤りがあるケースが多くなっています。
     画面の左下のステータスバーに「文字数」として表示される数字は、実際には「文字数」ではなく「単語数」です。字数の計算の際には、[校閲]タブの [文章校正] 中にある [文字カウント]をクリックして表示される「文字カウント」というウィンドウをご確認ください。そのウィンドウ中の「文字数(スペースを含めない)」(ただし下の「テキストボックス、脚注、文末脚注を含める」にチェック)で、字数をご確認するようお願いいたします。

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